さあ、いよいよ(簡易)裁判所に訴状を提出前まで進んだ。
提出前に予めネットで何が必要なのかを、裁判所のWEBで確認した。

【(以前に記載済みだけど)必要な書類】
①賃貸契約書
②それを補完するエビデンス(今回は東京都ガイドライン)
③切手5,000円分(被告への「特別送達」に必要な切手を事前に用意)
　1000円切手2枚
　 500円切手3枚
　 200円切手2枚
　 100円切手3枚
　　80円切手5枚
　　50円切手5枚
　　20円切手5枚
　　10円切手5枚
　※訴訟金額によって切手代は変動するので、ご了承ください。

④被告が法人の場合、商業登記簿謄本
⑤被告が負担したとされる原状回復費用(請求書)

それ以外にも2回郵送した内容証明も準備した。

その日は会社に午前休暇を申請済みで、
午後出社の段取りもしておき、準備万端だ！
しかも法務局が自宅から近く、普段会社に行く時刻より遅めに出ても
充二分に間に合う手筈だった。
ところが、問題が法務局で勃発したのである。

更新契約書記載の会社名で商業登記簿謄本を申請したのだが、
登記官から、
「この会社は東京では存在しません。」
と返答されたのだ！
そこで、更新契約書を見せ、
「ここにあるでしょ？この会社の謄本をお願いします！」
当然ながら、登記簿申請書と更新貸契約書の会社名は同一であることを
登記官も確認後、再度検索したものの、
やっぱり該当なし。。。

「はぁ？？？」
つままれたことは無いけど、狐につままれた気分だった。

法務局に存在しない会社で有限会社を騙り、
私と賃貸借契約を十年以上も結んでいたのか？？登記官も困惑してた・・・
そこで、自分に心当たりのあることを言ってみた。
「この人は横浜市在住だから、登記を横浜でしているのかもしれません」と。
「それなら横浜の自宅で登記しているかもしれないから、
　そっちの住所で検索してみましょう！」
と答えたので、急いで申請書を書き直して申請したものの、
またまた該当なし！？

『えええええ～～～～～！』

これは一体どうなっているのか？？元家主に確認するしかない！！
その場で電話を入れた。

私)「おい、どないなっとんねん？お前の商業登記簿謄本が
東京の所在地でも横浜でも存在してないぞ！
どこに本店を置いてんのか教えろや、コルァ！！」
即答で、
元家主）「そんなこと自分で調べなさいよ！！ガチャ(電話切り)」

『ブッチーーン！』立腹が即頂点に達した！！

登記官）「横浜に行かれたら如何ですか？
　　　　　もしかしたら見つかるかもしれませんよ！」
と勧められ、私は勧められたままその足で
横浜の法務局と裁判所を目指すことになった。

全くの予定外の事態に困惑しっ放しで、
「午前休どころか、午後も休まざるを得なくなるかも！？」
不安と焦りが募る思いで怒りとその足は、
横浜に向けられ出発した。

(続きは夕方以降)